投資信託の金利の計算方法

金利とは利子のことですので、投資信託においては分配金利回りが金利となります。分配金利回りの計算方法は主に2種類あり、どちらも計算式そのものは簡単です。

インターネット上から分配金利回りランキングを確認する時には、どのような時にどういった計算方法が使われるのかを理解した上で、取捨選択する必要があります。金利計算式が全て同じだと思っていると、購入後になって初めて異変に気づくことでしょう。

分配金利回りの単純な計算方法

購入する投資信託の基準価額が10,000円だったとします。毎月1口あたり40円の分配金が支払われるのなら、40円×12か月÷10,000円×100から算出される4.8%が受け取れる金利です。1年間に1度だけ500円の分配金が支払われる商品であれば、500円÷10,000円×100ですので計算方法も簡単です。

また分配金が常に一定とは限りません。新規設定時の基準価額は10,000円、分配金が1年に1度支払われる商品を3年間保有したとします。3年後までに基準価額が10,000円を1度も下回ることなく、1年目は500円の分配金、2年目は600円、3年目は700円であれば、合計1,800円が貰えたわけです。つまり得られる金利は、年間6%だったということになります。

投資家を悩ませる金利の計算方法

投資信託とは、運用会社が投資家から集めたお金を元手に投資をし、運用成果から分配金を払うといった商品です。募集開始時の基準価額は元本を指しますので、運用成績が悪ければ元本割れを起こしてしまいます。

もちろん投資信託である以上、決められた日数に応じて分配金を投資家へ支払わなければいけません。

では元本割れを起こしている場合、どこから分配金が発生するのでしょうか。それは投資家から集めたお金を、直接的に分配金として払い込んでいるだけなのです。これを特別分配と言うのですが、特別分配によって金利の表現方法は複雑化してしまいます。

仮に基準価額10,000からスタートした投資信託が、1年後に5,000円まで下がったとしましょう。1年間で500円の分配金を受け取れたのであれば、一見すると500円÷10,000円×100から算出される5%が金利のように思えます。

しかし実際には、10%が金利であると判断されてしまうのです。計算方法は500円÷5,000円×100です。

分配金を考慮に入れなければ、購入時の資金は半額になっているため、実質の利回りはマイナスです。元本割れを起こしている投資信託ほど、表示されている金利は高くなりがちです。年間利回り20%超えの投資信託を見つけたとしても、基準価額が大幅に下落しているだけという可能性も多いに考えられます。

投資信託利率の計算方法

投資信託の利率の計算は難しいですよね。利率や配当金・計算方法など知っておきたい事についてまとめてみました。

投資信託の利率計算について

投資信託の利率は、過去一年間の実績によって算出することが可能です。(分配金額×12ヶ月)÷保有口数×100を、パーセントにて表した値であり、投資信託の結果を知るために必要な数値となります。

基準価格が一万円で分配金が月に40円の投資信託があれば、(40円×12ヶ月)/一万円×100となり、4.8%という計算結果となります。

投資信託の利率を計算する意味とは?

投資信託にはさまざまありますが、投資先は他にもたくさんあるものです。FXや株式投資、銀行への定期預金もその一つですが、投資信託には元本保証がなく、かえって損をしてしまうケースもあります。

定期預金を一年間利用した場合の利率は0.2%程度ですが、投資信託で利率がそれ以上の金融商品があれば、そちらを利用した方が有利という事になります。

利率5%の投資信託は毎年配当金を受け取れるの?

投資信託の場合、配当を受け取る方法は二種類あります。一つは現金にて受け取れる毎月分配型投資信託があり、もう一つは自動的に投資信託にて運用し続けてもらう方法です。

2番目の方法にて運用している場合は、最終的な利率は解約した時点で決定されることになります。一万口あたり480円の商品を、十万口にて10年間利用し続けた場合の最終的な配当は48,000円となります。

]しかし投資信託は定期預金のように一直線に利益が伸びることはなく、値上がりすれば値下がりしてしまう事もあり、下がっている時に解約すると損害が出てしまうことになるため、慎重に選ぶ必要があります。

投資信託の配当金の計算方法

一般的に投資信託を利用しており、手元に入ってくる金額は、元々の出費である個別元本より上回っている基準価格の分を差し引いた額が、手元に入ってくることになります。

しかしその配当金からは税金が発生するため、全額が手元に入ってくる訳ではないのです。税金は利益となっている部分にしかかからず、それ以外の部分は非課税なので「元本払戻金」と呼ばれています。配当金に発生する税金は15.315%の所得税と、5%の住民税が発生しています。

毎月分配型の投資信託なら配当金は毎月受け取れるの?

投資信託の中でも、毎月分配型の金融商品であれば配当金は毎月発生するものですが、もちろん基準価格が上昇している場合のみであり、そうでない場合には受け取れないケースもあります。

また、基準価格が上昇していても、運用会社や商品の方針によっては配当に反映されないケースもあります。投資信託の商品ごとの違いによるものなので、配当を受け取りたい場合にはしっかり調べることが大切です。

投資信託の配当金は貰った方がお得なの?

投資信託の場合は、配当金として支払われる度に税金が発生し、基準価格も下がってしまいます。

そのため多くの投資家は配当金を受け取らずに同じ投資信託へ融資し続けるタイプの商品を利用しているケースが多いのです。

受け取った配当金で投資信託を購入することも可能ですが、最低購入口数に制限が設けられている場合もあるので、購入資金を多めに見積もっておかなければなりません。